今さら聞けない仕事のツールその25 [No.2021-226]

今回は統計的手法について。

「その24」以前が未読の方は先ずは一つ前の以下の記事から。

tomo1961.hateblo.jp

皆さんの会社では「統計的手法」を活用しているだろうか？

「統計的手法」に関して日本の製造業は、おそらく以下の３つのグループにはっきりと分かれるだろう。

・活用している

・活用できていない

・「統計的手法」を知らない

知らない、というのは本来問題外なのだが、中小を合わせた全製造業の殆どは、統計的手法を知らないまま、あてずっぽうで判断/決断して会社の大切な将来を危険にさらしているのだろう。

「統計的手法」を活用して業務上の効果を得られるには、第一に”計算ができる人材”が必要だ。

しかし、たまたまそういう人材がいる場合や、個人が趣味的に追求してスキルを身に着ける等の偶然が無い限り、マネジメントがきちんとその必要性を理解し人材を確保しない限り、統計的な判断基準を持つことは出来ない。

ja.wikipedia.org

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世の中の大体の現象は「統計的手法」を使って計算することによりかなり正確に推測できる。

例えば、たった1,000人程度の意見を聞くだけで世論動向を推測している「世論調査」も統計的手法が使われている。

しかし残念ながら「世論調査」の場合には、朝日新聞や毎日新聞などのいわゆる「左派活動機関紙」が、予め”問い”を調査実施側に都合が良いように”操作”しているために、その操作に倣ったバイアスがかかり、結果実施側に都合が良い結果となり、その結果「統計的手法」自体が多くの国民から”感情的に”信頼されなくなっている、という事態になってしまっている。

したがって、企業で「統計的手法」を使う場合にも、サンプルの設定やらデータのとり方を、”意図的に”偏らせるなどを行えば、都合が良い方向に傾けることは可能だから注意が必要だ。

言い方を変えると「統計的手法」を使う場合には、希望的観測や感情的な希望が入り込まないように注意する必要がある。

例えば、先に書いたように「統計的手法」を使うにはある程度その理屈がわかっていて計算ができる技術者が必要だが、実際に事に当たっている技術者やスタッフと、計算に携わる人を分離するなどにより、客観的な結論を得やすくするなどの工夫だ。

こういう事は第一線のマネージャーが適切に指揮をとっていなければ実現できない。

すなわち、実際の計算はできないまでも、「統計的手法」がどういうもので、どのように活用するのが適切なのか、については関わる全ての者が、その知識を持っていなければならない。

さて、私自身統計技術者というレベルではないし、世の中がそもそも「実験計画法」などの単語すら知らないような企業の方が多いのではないかと思われるので、本稿では各論を語らない。

よって、「統計的手法」について最低限の知識がない場合は以下Wikipediaを眺めて最低限の知識を得てほしい。

検定

ja.wikipedia.org

実験計画法

ja.wikipedia.org

区間推定